海外の一部の国では、
・側弯症を専門に扱う施設
・長期間・集中的に体操を学べるプログラム
・専門資格を持つ理学療法士
といった環境が整っており、運動療法が発展しやすい土壌があります。
一方、日本では医療制度や診療時間の制約もあり、同じ形で導入するのが難しいという現実があります。

経過観察中に側弯体操が勧められないことがあるのは「体操が無意味だから」「医師が否定しているから」ではなく、医療制度・研究の難しさ・提供体制の問題が重なっているためです。条件が整えば、医療機関でも運動療法が検討されるケースもあり、「経過観察＝何もできない」というわけではありません。

東京慈恵医科大学病院 E棟2階 フィジオセンター

 問い合わせ：info@physiocenter.jp

TEL：03-6402-7755

担当：理学療法士（シュロス側弯症セラピスト）　大田